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2026年、全固体電池(All-Solid-State Battery、ASSB)はIEA State of Energy Innovation 2026が選定した18のブレークスルーレース(Race to First)の一つに位置づけられ、日本企業が固体電池搭載車のレースでリーダーとされている。トヨタは2025年10月に経済産業省から全固体電池の生産認可を取得し、METI補助金841億円を確保、2026年に年産10GWhの工場を建設中で、2027年にLexusフラッグシップモデルへの初搭載を目指している。硫化物電解質ルートでエネルギー密度450〜500Wh/kg、10分で80%充電、2,000サイクル後に容量維持率90%超という仕様が報告されている。中国からはBYDが2027年販売・2030年量産、CATLが凝縮電池とナトリウムイオン電池を並行展開し、米国ではQuantumScapeとFactorialが商用化に向けた資金調達を加速している。15年間続いたペーパーウェアの時代が終わりつつあるとみられる。

2026年6月1日、QuEra Computingとロスアラモス国立研究所(LANL)の共同研究チームがPRX Quantum誌にtransversal STAR(Space-Time Efficient Analog Rotation)アーキテクチャを発表した。中性原子ハードウェアと共同設計した量子シミュレーション用フレームワークで、誤り耐性量子計算で最もコストが高かったマジック状態の精製と離散ゲート合成を一気に省くことで、計算速度を250倍に高速化、必要物理量子ビット数を1,500〜3,000まで圧縮した。これまでの量子シミュレーションロードマップが10万量子ビット級の完全なフォールトトレラント機を待つ前提だったのに対し、数千量子ビットで実用領域に橋を架ける現実的な道筋を示した点が最大の凄さ。2028年にAWS Braket経由で提供予定のQuEra初のフォールトトレラント機Libraに組み込まれる予定で、量子シミュレーションの実用化時期が一気に前倒しされる可能性がある。

2026年4月20日、QuEra Computing、ハーバード大学、MITの共同研究チームが、中性原子量子コンピュータ向けに設計した超高レートqLDPC符号で、論理エラー率を約1.3×10⁻¹³(テラクオップ領域)まで下げる成果をarXivに発表した。物理量子ビット2個で論理量子ビット1個という符号化効率は、これまでの表面符号(1論理あたり数百〜数千の物理量子ビット)から桁違いの効率改善を意味する。誤り耐性量子計算に必要なハードウェア規模を一気に圧縮できる可能性を示しており、Q-Dayの時間軸前倒しと、実用的な量子コンピュータの実現時期を大幅に早める可能性を持つ。